休職か退職どっちがいいの？
休職と退職それぞれのメリットとデメリットが知りたい！
休職から復職せずに退職しても大丈夫？
仕事で悩みがあったり
あなた自身の体調不良などで
退職することを考えることがあると思います。
退職の言葉が頭によぎるあなたが
会社に退職を伝える前に
ぜひ一度立ち止まって
休職について考えてみませんか？
休職？なにそれ？
こんな方はぜひ読んでみてくださいね。
まずは結論からです。
結論 : 休職か退職どっちにするか迷っているならひとまず休職がおすすめ
あなたの会社に休職制度はありませんか？
もし会社に休職制度あるなら
いきなり退職せず休職も視野に入れて
一度考えてみましょう。
メリット・デメリットそれぞれありますが
金銭面を考えるとまずは休職がおすすめです。
休職か退職でどっちにするか
あなたがもし悩んでいるなら
とりあえず休職しておくことをおすすめします。
休職か退職かどっちにするか判断のポイント【職場の満足度を可視化する】
まずあなたが何が原因で休職と退職のどっちかを悩んでいるのかを考えてみましょう。
次の3つのポイントが判断の基準となります。
職場環境や人間関係の問題
精神的・身体的な健康の問題
キャリアや将来への不安
書き出すことで
ごちゃごちゃしていたものが整理され
正しい判断ができることにつながります。
職場環境や人間関係が問題
職場環境や人間関係が原因の場合
この問題が改善されないと
休職してもあまり意味がないかもしれません。
休職中に環境が改善される可能性は低い場合
復帰後も同じ問題が
再発するリスクが高いです。
いやな上司や先輩がいる
仕事を押し付ける人いる
給与が安い
勤務時間や休日に不満があるなど
職場環境や人間関係で悩んでいるなら
退職して新しい職場を探すことを検討する
もしくは
異動願いを出すなど何か対策が必要です。
精神的・身体的な健康が問題
健康が理由であれば
まずは休職して回復に専念することが最優先です。
健康状態を整えることが最も重要であり
退職を急ぐと治療に専念できず
症状が悪化するリスクが高まります。
うつ病
過労による体調不良など
このような場合には
休職して療養に専念し回復状況を見て
退職の判断をするほうがおすすめです。
キャリアや将来への不安
キャリアに対する不安が理由であれば休職よりも退職して新たな挑戦をすることが良いかもしれません。
休職しても
自分のスキルやキャリアの方向性に対する悩みはなかなか解消されず根本的な問題が
解決しないからです。
今の仕事にやりがいを感じられないなら
異動をする
転勤するなどで
解決するかもしれません。
ただし異動、転勤ができない場合に
根本的な解決は難しいと思います。
キャリアの再構築が必要であれば
異動、転勤する
退職して新しい方向を模索する
などのどちらかの対策が必要です。
休職が向いている人
職場環境が改善する見込みがある人
休職したことへの理解が職場にある人
失業リスクを少しでも負いたくない人（負えない人）
職場環境が改善する見込みがある人
職場環境が改善する見込みがある場合休職は有効な選択です。
休職期間中に組織の改革や人事異動が行われ
復帰後に働きやすい環境が整う
可能性があるためです。
ストレスの原因となる人が異動する
自分が違う部署に異動するなど
環境の改善が期待できる場合は
退職を急がず
まずは休職を検討することをおすすめします。
休職したことへの理解が職場にある人
休職に対する理解がある職場では
休職を選択することがおすすめです。
復職時にプレッシャーを感じることなく
スムーズに職場復帰ができますよね。
同僚や上司が過去に同じような状況で
休職した経験がある場合
周囲のサポートや理解が得やすく
安心して休職できるでしょう。
休職に対する理解がある職場では
無理に退職せず
まずは休職を選ぶのがおすすめです。
失業リスクを少しでも負いたくない人（負えない人）
失業リスクを避けたい場合
休職は最善の選択です。
休職中は雇用関係が維持され
収入や福利厚生が一部でも確保されるため
生活の不安が軽減されます。
家族がいる人
住宅ローンなどの固定費が多い人など
退職して無収入になるリスクを避けることは
大事ではないでしょうか？
経済的な不安を避けたい場合は
まず休職を検討し
生活の安定を図るべきです。
退職が向いている人
職場環境の改善が見込めない人
適応障害の程度が重くて再発するおそれが高い人
数年働いたがどう考えても向いていない
専門資格を持っていて失業リスクが低い人（看護師・IT関連のスキルを持っているなど）
職場環境の改善が見込めない人
職場環境の改善が
期待できない場合には退職を選ぶほうがいいかもしれません。
環境が変わらない限り
同じストレスや問題が続き
休職しても再び同じ状況に戻るだけだからです。
パワハラや人間関係のトラブルが常態化している
勤務体制や勤務条件に不満があるなど
改善しにくい、または改善しないことで
悩んでいる場合には
退職するほうが良いかもしれません。
環境の根本的な改善が難しい場合には
退職して新しい職場を探すのが良いでしょう。
適応障害の程度が重くて再発するおそれが高い人
適応障害が重く再発のリスクが高い場合退職を選んだ方がいいかもしれません。
職場に戻った場合
再び同じストレスにさらされ
さらに健康を害する可能性があるからです。
適応障害の症状が重い
原因の根本的な解決ができていない
過去に何度も休職を繰り返しているなど
もし職場復帰をしても再び症状が悪化するリスクが高いです。
適応障害の再発が懸念される場合は
退職して健康を最優先に考えるべきです。
数年働いたがどう考えても向いていない
自分に合っていない仕事だと感じる場合退職して新しい道を模索するのが結果的に良い選択となるのではないでしょうか。
向いていない仕事に無理に続けても
モチベーションが下がり
キャリアにも悪影響を与えます。
数年間努力してきたが
仕事に対する興味や適性を感じられず
成長の実感もない
あとになってあのとき辞めておけば、、
と後悔するくらいなら
早めに他の分野に挑戦する方が建設的です。
どうしても合わないと感じる場合は
早めに退職して
あなたに合う職種や業種への
キャリアの転換を図るほうが
今後のあなたためにも良い選択です。
専門資格やスキルを持っていて失業リスクが低い人（看護師・IT関連のスキルなど）
専門資格やスキルを持ち
失業リスクが低い人は
退職を選んでも問題ありません。
専門職としての需要が高く
他の職場での再就職が比較的容易だからです。
看護師やIT関連のスキルなど
どの地域でも需要がある職種の場合
退職後もすぐに次の職場を見つけることができます。
資格やスキルを活かして転職できる場合は
リスクを気にせず退職を検討して
新しい環境へ飛び込めば
人間関係のリセットだけでなく
給与アップ
勤務条件が良くなるなどメリットも多いです。
休職のメリット・デメリット
- 会社に復職できる
- 落ち着いて判断できる
- 金銭的に有利な場合がある（会社から一部補助）
- 会社に連絡を取る必要がある
- 転職活動はグレー
- 休んでいる間に8時間労働がつらくなる
会社に復職できる
休職の一つの大きなメリットは
会社に戻る選択肢を残すことができることです。
休職は退職と異なり
会社との関係を完全に断つわけではありません。
復職後も職場に戻ることで
これまで培ってきたキャリアや
人間関係を活かせる可能性があります。
働き方を考慮してもらえる
時短勤務にしてもらえるなど
休職はキャリアを保ちながら
健康を取り戻すための時間を
確保できる選択肢です。
落ち着いて判断できる
休職のもう一つのメリットは
時間をかけて冷静に今後のキャリアや進路を考えられることです。
一旦仕事を離れて
心身をリフレッシュすることで
プレッシャーの中で
急いで決断する必要がなくなります。
急いで退職することで
後悔するリスクを減らすことができます。
休職中にカウンセリングを受ける
キャリアコンサルタントと相談するなど
将来のキャリアに関する冷静な判断ができるようになります。
休職は
焦らずに次のステップを決めるための重要な時間を取ることができます。
金銭的に有利な場合がある（会社から一部補助）
休職中は退職に比べて
金銭的なメリットがある場合があります。
多くの企業では
一定期間の休職中に給与の一部や
保険などの福利厚生が
継続される場合があります。
働いている間は気づかないかもしれませんが
会社が負担してくれている保険料など
退職するとあなたが負担するものは
思っている以上に多いです。
休職は金銭面でもサポートを受けられるため
安心して回復に専念できる点がメリットです。
会社に連絡を取る必要がある
休職中でも
会社に連絡を取る必要があることが休職のデメリットの一つです。
休職中は
復帰時期の確認や健康状態の報告など
定期的に会社とコミュニケーションを
取らなければなりません。
これは休んでいる間でも
仕事のことを意識する負担になります。
療養中でも復職に関する問い合わせ
書類の提出を求められるなど
完全に会社から切り離されてリラックスするのが難しい場合があります。
会社との連絡を維持する必要があることは
休職中でも精神的に負担となることがあります。
転職活動はグレー
休職中に転職活動を行うのはグレーゾーンでリスクを伴うことがデメリットです。
休職中は
あくまで現職に在籍している状態のため
転職活動を行うと会社の信頼を
損ねる可能性があります。
また
法的・倫理的に問題が生じるケースもあります。
休職理由が健康問題である場合
その期間中に
他の会社の面接を受けたりすると
現職の会社からの信頼を失う恐れがあります。
休職中の転職活動はリスクが高く
慎重に行うべきです。
休んでいる間に8時間労働がつらくなる
休職中に体が8時間労働に慣れなくなってしまうことがデメリットです。
休職期間が長くなるほど
体と心が仕事のリズムから離れてしまい
復職したときに
長時間労働が負担になる場合があります。
休職中は身体を休めるために
ゆっくりしますよね。
それに慣れてしまうと復職すると
その生活に戻ることがつらいかもしれません。
休職によって一時的にリフレッシュできても
長期的には労働習慣を取り戻すのが困難になる
というリスクがあります。
退職のメリット・デメリット
- ストレスから完全に解放される
- 新しい環境でスタートできる
- 人間関係のリセットができる
- 収入がなくなる
- 復職できない
- 転職先が今より良いとは限らない
ストレスから完全に解放される
退職すると
仕事に関するストレスから完全に解放されます。
退職は
仕事のプレッシャーや職場の人間関係
業務の負担から物理的に距離を取る手段です。特に長期間のストレスを抱えている場合
退職することで
心身の健康を回復させることができます。
過重労働
上司との対立でストレスなど
退職によって
それらの要因から完全に離れることができるのでストレスから完全に解放されます。
退職は
ストレスの源から完全に解放されさ
心身をリセットできる重要な選択です。
新しい環境でスタートできる
退職は新しい環境で新たなスタートを切るチャンスを与えます。
退職することで
今の職場や業界のしがらみから離れ
まったく新しいキャリアや
分野に挑戦する自由が得られます。
これはキャリアチェンジや
自己成長にとってチャンスです。
会社のしがらみがなくなるため
資格取得やスキルアップのための学校へ通う
他の職種や会社にチャレンジするなど
新たなスタートを切れます。
退職は今までとはまったく違うキャリアや
ライフスタイルを追求するための
新しいスタートを切るチャンスです。
人間関係のリセットができる
退職することで
職場の人間関係をリセットすることができます。
職場の人間関係が原因で
ストレスや不満を感じている場合
退職はその人間関係から解放される
最も効果的な方法です。
新しい職場では
新しい人間関係を築き直すことができます。
同僚や上司との関係が
うまくいっていない場合などは
退職して新しい職場に移ることで
より良い環境で
ゼロから人間関係を作り上げることができます。
退職は
ストレスの多い人間関係を清算し
新たな環境で前向きな関係を築くための
重要なリセット機会です。
収入がなくなる
退職すると
収入が途絶えるという
大きなデメリットがあります。
退職後は
次の仕事が見つかるまで収入源がなくなり
生活費や貯金に依存することになります。
退職後すぐに転職先が見つからなければ
貯金を取り崩す
生活費や将来の計画に影響が出るなど
経済的な不安が大きくなります。
収入がなくなることは
退職後の生活に大きなリスクを伴うため
十分な準備が必要です。
復職できない
一度退職すると
同じ職場に復職することが難しくなるというデメリットがあります。
退職は
会社との契約を終わらせる行為であり
再びその会社に戻ることができなくなります。
退職したことをあとで後悔した場合でも
元の職場に戻るのは難しいです。
退職後に
やっぱり元の職場が自分に合っていた
前の職場の方が待遇面が良かったなど
気づくことはよくあることです。
しかしその職場への再就職は難しく
他の会社でのポジションを
探さなければいけません。
退職は最終的な決断であり
復職のチャンスを失うことは
慎重に考慮すべきポイントです。
転職先が今より良いとは限らない
転職先が現在の職場よりも必ずしも良いとは限らないというリスクがあります。
新しい職場に期待を抱いても
実際に働いてみると
仕事内容や人間関係が思ったほど
良くない場合もあります。
転職によって
逆にストレスや不満が増える可能性もあります。
新しい会社の待遇や環境が良さそうに見えても
実際に働き始めると
社風や上司との関係が合わない
職種や仕事内容が合わないなど
今よりも働きづらい！
と感じることがあるかもしれません。
転職は未来に対する期待を持たせますが
必ずしも
今より良い結果を得られるとは限らないため
リスクも考慮すべきです。
休職・退職のよくある質問
休職制度は法律により
義務化されたものではないた
休職制度がなくても法律違反ではありません。
休職期間や休職事由など
会社が自由に決めることができます。
この上で見ていきましょう。
- 休職中でも給与は支給される？
-
一般的には休職中は給与は支給されません。
会社によって一部補助などある場合があります。
給与はありませんが
社会保険料などは引き続き会社が負担してくれます。 - 休職中はアルバイトしてもいい？
-
休職中のアルバイトは会社によります。
会社がOKなら大丈夫です。ただし傷病手当金を受給中はできません。
- 休職中に転職活動をしても問題ないの？
-
法律上は問題ありません。
日本国憲法22条で職業選択の自由を認めています。
しかし就業規則内で
休職中の転職活動を禁止している場合があるためよく確認してみましょう。 - 退職時に退職金は必ず受け取ることはでき
る？ -
会社に退職金制度があれば
受け取れる可能性が高いです。ただし休職期間は給与が発生していないため勤続年数として算定はされないケースが多いようです。
- 休職のまま退職しても大丈夫？
-
休職のまま退職することは法律上問題ありません。
民法第627条により
正社員であればいつでも退職の申し出ができその2週間後には退職できることが
認められています。
もし自分で言うのは気が引ける、、
これ以上会社に連絡するのはいやだ、、
など悩む場合には
退職代行サービスもあります。
こちらにも詳しく書いているので参考にして見てください。
退職代行とは？今すぐ理解しておきたい仕組み・選び方と4つの注意点
まとめ : 休職か退職どっちがいいか悩んでいるならとりあえず休職してゆっくり考え答えを出そう！
休職か退職どちらの方がいいのか
について解説していきました。
もう一度おさらいしましょう。
職場環境や人間関係の問題
精神的・身体的な健康の問題
キャリアや将来への不安
あなたの悩みのタネがどこにあるか
この3つのポイントから確認して見てくださいね。
その上で
休職中に根本的に解決する問題かどうか
判断した上、自分で決断しましょう。
それでも迷っているなら
一旦休職することをおすすめします。
休職しても異動しても
根本的に解決しないなら
退職をして次のステップにすすむ方が
精神的、肉体的にも最善かもしれません。
会社に
『辞めたい』を言う気力もなくなっている状態なら退職代行を使いストレスなく退職して
早く心と身体を休ませることも大事です。
退職代行jobsなら
退職後のサポートも充実しています。
